これまで子宮頸がんワクチンの接種は、慢性疼痛などの重篤な副作用の可能性の訴えもあり、厚生労働省による積極的な勧奨が中断されています（現在でも公費対象の小学校6年生～高校1年生の方は無料で接種ができ、万が一、副作用があっても手厚い救済措置が適応されます）。
国内外からワクチンの安全性と有効性に関するデータが集積されたことから、1/21に日本産科婦人科学会から厚生労働省に、積極的勧奨の速やかに再開するよう要望書が提出されました。
現在日本で接種されているワクチンは2価と4価ですが、より効果が見込まれる9価ワクチンの早期承認や、対象年齢を超えた女子への接種機会の確保、海外と同様に男子への定期接種の導入などがその内容です。
現在は毎年1万人程度の方が子宮頸がんにかかり、約2800人が亡くなっていますが、その数が減っていくことを期待しています。